こんにちは、ウェルテック編集部です。
今回は、マネジメントはITとどう付き合うべきか。
マネジメントが考えるべきITについてまとめた考察になります。
テクノロジーの進化や技術革新だけでなく、
新型コロナウイルスという予測できない様々な社会変化に対し、
トップはどのように考え対応すべきでしょうか。
トップの IT に対する考え方は、その企業の行く末を左右する
経営トップはITをどのように捉え、どう向き合っていくべきでしょうか。
IT は業務遂行の道具なのか、 経営戦略実施の道具なのか、それとも新たな企業文化の形成に役立つものなのか。
さっそく結論ですが、
トップは企業の大小、業種に関わらず、自らの事業における ITの役割を把握する必要があり、ITの変化を勉強し続けるべきだ、
ということです。
今や企業活動においてそのほとんどが ITを必要とし、 ITに依存しているからです。
超大型システム改修をしたみずほ銀行
例として、みずほ銀行があります。
みずほ銀行は社内システムの改修に、約15年という月日を要しました。
第一勧業銀行・富士銀行・日本興業銀行という大銀行が統合をした結果、このような事態を招いたわけですが、
経営統合当初、こんなにも時間がかかるということを誰が予想したでしょうか。
経営統合よりも、システム統合の方が遥かに多くの時間労力コストを費やしてしまったのです。
銀行はすなわち個人の現金が動くわけですから、
ユーザーの預金額が間違っていたなどというシステム障害はあってはならないもの。
そのことからも、単に経営者の判断で経営統合したから、システムも統合しといて、という簡単な話ではありません。
システムと経営が表裏一体なだけに、運用中の複数システムをまとめることは慎重さを伴う重労働です。
もはや複数を統合するより、新しいものを最初から作った方がいい、とも思われる作業。。
実際にシステムを改修する現場担当者たちの双肩には、
ユーザーに与える負荷、社内の派閥闘争や思惑、加えて重要な経営判断など様々な要因が重くのしかかります。
そんな中、経営陣にシステムの知識がないと、重要事項の取捨選択が現場担当者へと降りつづけ、
責任のなすりつけのような惨憺たる結果を招くことになります。
事実、このみずほ銀行のケースでは多くのシステムエンジニアが犠牲になってしまいました。
では、経営者が ITを理解していればこれらの問題は回避できたのでしょうか。
みずほ銀行の例は少し極端かもしれませんが、全くITについて理解しない人が指揮する中、
現場が責任を取らされるケースは多かれ少なかれどこにでも存在するとは思います。
一方、経営トップがせめて最新のIT動向を追いかけるくらいの姿勢があればいくつかの不要な問題は回避でき、解決していくでしょう。
スマホの普及、クラウドの発達のように、企業活動の根幹を大きく変える技術やデバイスの発展は目覚しいものがあります。
経営の判断がデータドリブンとなり、営業活動やマーケティング活動の主要 KPI がリアルタイムで取得できる昨今、
経営者はセルサイド、バイサイドいずれの立場であってもITを使っている意識を持つことが必要となっているのです。
マネジメントは常に学ぶ姿勢が必要
巨大企業であるウォルマートの創業者や、ZARAの創業者はITリテラシーが高く、システム化に特に関心を持っていたようです。
バリューチェーンの効率化、生産性の向上、マーケティングデータの収集など数えきれない経営課題をシステム化することで、事業は大きく発展します。
そのことからも、企業が飛躍するのためにはトップのITの知識、そして関心は不可欠だと言えるでしょう。
そんな中、これら IT に関する重要決定事項を現場担当者に丸投げ、もしくは IT ベンダの言いなりとしてしまうと、
経営判断を左右する舵を無条件に引き渡すことと同義となってしまいます。
かくいう私も実際に、わからないから丸投げ、というケースは過去やってしまったこともありますし、やられてしまったこともありますので、
反省して改善していかなければなりませんが。。
テクノロジーの進歩が止められない昨今、常に学ぶ姿勢が求められています。
そして、その姿勢は新たな成果へとつながるだけでなく、
そのことで現場担当者の負担軽減にも直結していきます。
というわけで、これからも引き続き学びつづけていきたいと思います。
では、何を学んだらいいか、という基本的な部分や最新動向は引き続きアップしたいと思います。